STEP 1ご購入の相談

住まいを買う時、買い替える時は、さまざまな手続きが必要です。まずは、新居の購入目的や希望条件、また家族構成やライフスタイルなど、当社にじっくり相談してください。

【希望条件を整理しよう】
住まいを購入すると決めたら、自己資金やローン返済を見据えた上で、どれぐらいの物件が買えるのかを検討します。
ここで大切なのが、希望条件に優先順位をつけるということ。通勤の便？広さ？眺望？日当たり？デザイン？駐車場？などなど。
何が一番ゆずれないポイントなのか、思いつくままに書き出して整理しておきましょう。

STEP 2資金計画

「私はいったいいくらの物件が買えるのかな？」「自己資金はいくらぐらい必要？」など、まずは資金計画について検討します。
購入にあたっては、物件価格の他にも、税金などのさまざまな諸経費がかかります。
一般的には、ローンで借りる金額と自己資金の合計から、諸経費を引いた残りが、購入可能な物件価格といわれています。

【購入にはどんな経費がかかるの？】
購入する物件は中古か新築か、または取引形態（仲介・代理・売主）によっても経費は異なります。
ここでは基本的な費用についてご紹介します。

契約時

手付金、印紙代、仲介手数料の一部ほか

引き渡し時

登記関係、固定資産税、管理費等、ローン関係、保険料、仲介手数料の残金ほか

引き渡し後

固定資産税都市計画税、不動産取得税、引越費用ほか

STEP 3仲介契約の締結

購入の仲介を依頼する場合は、当社との間に「媒介契約」を結びます。媒介契約によって、お互いの権利や義務をハッキリさせます。契約形態には、「一般」と「専任」と「専属専任」の媒介契約があります。

STEP 4物件情報の収集

不動産探しにあたっては、できるだけ多くの情報を集めることが重要です。
価格帯や希望地域などをある程度決めておけば、物件情報集めもスムーズに進みます。

また、RealMarket（株式会社田中開発）にご相談頂ければ、地域密着のネットワークと情報力を活かし、ご希望に沿った情報を多彩にご提供し理想の物件探しをサポート致します。

STEP 5現地ご案内

収集した情報を検討して、気になる物件があったら積極的に現地見学に行きましょう。
物件情報だけではわからない建物の具体的な状態や、周辺の様々な環境を知るには、現地を見学するのが一番です。

【住まいのニーズチェック】
物件を見学する上での主なチェックポイントを紹介します。

建物

広さ・間取りが必要条件を満たしているか
基礎や躯体はしっかりしているか
建築後の年数と管理はどうか
内装・設備に問題はないか
ローンは住宅金融公庫融資が受けられるかなど

周辺環境

交通の利便性はどうか
生活関連施設は充実しているか
立地に問題はないか
駐車場はあるかなど

STEP 6ご購入のお申込み

多くの物件を検討した上で「ここに決めた！」という物件が見つかったら、「不動産購入申込書」にて購入の申し込みをします。

STEP 7契約条件の調整

中古住宅を購入する場合は、購入条件や代金支払条件、引き渡し時期など、当社の担当者を通して売り主と調整・交渉を行います。

STEP 8不動産売買契約

契約条件で合意ができたら、当社営業マンから重要事項の説明を受けた上で、売り主と売買契約書を交わし、当事者の権利・義務などを明らかにします。

【契約時に必要なものは】
ご購入の契約時に用意する主なものを紹介します。
・印鑑（ローンご利用の場合は実印となります）
・手付金
・印紙代（不動産売買金額によって異なります）
・本人確認書類（免許証等）

STEP 9ローンのお申込み

契約が終わったら、必要書類を揃えて、住宅ローンの申し込み手続きを行います。
当社は、金融機関との提携ローンを紹介いたします。

【住宅ローンにはどんな種類があるの？】
大きくわけると以下の3つで、各機関ごとに条件が異なります。

公的融資

低い金利で返済期間も長いなど、民間融資と比べてもメリットがあります。
住宅金融公庫、年金住宅融資、財形住宅融資、地方自治体の融資などがあります。

民間融資

信用組合や銀行などの民間金融機関の融資です。
公的融資に比べると、ローンの種類も多く、比較的借りやすいといえるでしょう。

勤め先の社内融資

あなたのお勤め先でも、住宅取得のための社内融資があるかもしれません。
会社によって融資の条件は異なりますが、民間よりも有利な条件であることが多いようです。

STEP 10残代金の支払い・物件引渡し

ローンを組んだら、自己資金の残りと融資されたお金で、売買代金の全てを支払います。 あとは物件の引き渡しとなります。

STEP 11お引越し・ご入居

お引越し前後は、電気・ガス・水道・電話の移転手続きをはじめ、役所・学校などへの届け出、金融機関・保険会社への住所変更届が等々、数多くの手続きが必要です。
無理のない計画を立てて焦らずにひとつひとつ行いましょう。